消去法への要素

　社会的に問題とはいえなくても、外部的不経済を平気で行うような企業の製品は、製品選択をする際に、落としたくなるものです。

　不買運動のような強力な動機づけではなくとも、できれば買いたくないという気持ちになります。

　例えば、バブル後（９２年でしたか）に管理職の解雇の先陣を切ったオーディオメーカーＰ社の製品などは、（その件に関して私には直接のかかわりがあった訳ではありませんが、）その後一度も購入したことはありません。別に絶対買わないと意識したわけではないのですが、比較の対象からついはずしてしまうのです。

　今般、増配をしながらリストラを行ったＳ社も同じような形となるかなという予感がします。

　Ｓ神話などが言われた時期もありましたが、過去のものになるのではないでしょうか。

　消費者は不評を忘れず、不評は伝わりつづけるもの。例えば、食品で言えば、ヒ素ミルク事件（５０年以上前です。）のメーカーはいまだに選択の後位に位置します。